「熱中症警戒アラート」気にする人は1割に満たず　タニタ調べ

　環境省と気象庁が4月に全国で運用を始めた「熱中症警戒アラート」。夏本番を迎え活用に期待がかかる。しかし、健康機器メーカーのタニタが7月19日に発表した調査結果によるとアラートを気に掛けている人はまだ少ないようだ。

熱中症警戒アラートの認知率は先行運用していた関東・甲信で高め

　タニタの「熱中症に関する意識調査」によると、熱中症警戒アラートが「どのようなものか知っていた」人は全体の15.9％。「名前は聞いたことがある」の47.1％を含めて認知率は63％に上った。

　しかし熱中症にならないために気にすることは、屋外にいる場合で「気温」（62.7％）が最も多く、「天気」（53.1％）、「日差し」（51.8％）と続く（複数回答可）。「熱中症警戒アラート」（9.6%）や「暑さ指数（WBGT）」（5.9%）は10％に満たなかった。屋内にいる場合はさらに少ない。

7月20日の熱中症警戒アラート。毎日午前5時と午後5時に発表している（出典は環境省）

2005年のデータ。暑さ指数（WBGT）が「28℃」（厳重警戒）を超えると熱中症患者が著しく増加する（出典は環境省）

　暑さ指数（WBGT：Wet Bulb Globe Temperature）は、熱中症を予防する目的で1954年に米国で提案された指標。人体と外気との熱のやりとり（熱収支）に着目し、気温、湿度、輻射熱（地面などからの照り返し）を取り入れた。

　熱中症警戒アラートは暑さ指数を基準に熱中症の危険性が高い地域に警戒を呼びかけるもので、具体的に熱中症を予防する行動なども示す。20年7月に関東甲信地方（1都8県）で運用を始め、今年4月28日から全国に広げた。

　タニタは「熱中症対策の実効性を高めるため、一人一人がこれら発表の内容を有効活用し、熱中症予防を実践することが大切」としている。

　調査は6月29日から7月1日まで全国の15歳以上の男女1000人を対象に実施した。調査会社のネットエイジアが協力した。

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